事例紹介

実施概要

金属加工工場跡地を売買する際に、自主調査を実施したところ、ふっ素が溶出量基準を超過しました。
使用履歴があり、使用箇所周辺から広がったと考えられます。コストをかけずに対策をしたいとの要望があったため、表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、原位置不溶化処理を実施しました。

実施概要

メッキ工場跡地の売買に伴い実施した、自主調査によって、水銀の溶出量基準超過をはじめ、合計7物質が溶出量・含有量基準超過として検出されました。
表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去を実施しました。

【汚染物質】
水銀・カドミウム・ふっ素・ほう素溶出量基準超過、カドミウム・シアン・鉛・含有量基準超過

実施概要

精密部品の切削工場の売買の際に実施した自主調査によって、ふっ素及び砒素が溶出量基準が発覚しました。表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去を実施しました。
また、その工事の際に、大量のコンクリート・アスファルトがら、瓦・レンガ等の埋設廃棄物が出てきたため、併せて廃棄処分をしました。

実施概要

名古屋市の公共施設跡地から溶出量基準を超過したふっ素及び砒素が検出されました。
自然由来という判断ではありましたが、汚染土壌としての処理が求められたため、表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去を実施し、対策を施しました。

実施概要

塗装工場を閉鎖する際の調査で、ふっ素が溶出量基準を、鉛が含有量基準を超過しました。ふっ素は使用履歴がありましたが、鉛は原因不明。
駐車場からは過去に廃棄した油で汚染された廃棄物が出てきました。ふっ素・鉛については、表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、ふっ素を不溶化し、鉛を掘削除去しました。

実施概要

工場から側溝につながる排水管周辺の土壌を調査したところ原因不明のふっ素汚染が発覚しました。
溶出量基準を超過したふっ素は、比較的浅い範囲でしたが、広範囲に広っがていたため時間と費用が必要となりました。
表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去工事を行いました。

実施概要

部品製造工場から、鉛・カドミウムが含有量基準を超過した汚染土壌が検出されました。
廃棄物置場から広がったことがその要因として考えられます。表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去工事を行いました。

実施概要

研究施設解体現場から、ふっ素が溶出量基準を超過した汚染土壌が発覚しました。原因は不明ですが、表層及び深度の絞り込み調査を実施した後に、掘削除去工事を行いました。
少量ではありながらも、溶出値が高くまた、現場の特性から工事がしづらい箇所でもあったため、比較的にコストが高くなりましたが、問題なく処理できました。

実施概要

検査場内の流しの窓から鉛を含有した水を廃棄していたことによる汚染が原因です。
ごく限られた狭い範囲であり、機械の搬入が困難であったため、人力で掘削工事を行いました。
少量であってもしっかりと対応させていただきます。

実施概要

金属加工工場を移転することになり、今後この工場は貸工場としてマスク等日用品製造会社が利用する予定です。
金属加工では切削油を使用することが多く、マスク等の繊維製品は臭いが移りやすく油臭が付くと不良品になるため、土壌の油汚染調査を実施することになりました。油臭があった場合は土壌の入換を予定しています。
また、揮発性有機化合物の調査も念のため実施することになりました。
工場建屋内（コンクリート舗装）での調査や舗装コア撤去、土壌ガス採取、土壌採取を行いました。
土壌ガス調査は2か所2検体行い、分析結果は不検出でした。
さらに、油臭・油膜、TPHは10か所×3深度=30検体行い、油臭なし、油膜なし、TPH不検出でした。

実施概要

数年前に営業をやめているガソリンスタンドを解体することになり手続きをすすめていたところ、愛知県から「県民の生活環境の保全に関する条例第39条第2項」の土壌汚染調査をする必要があると指導され、解体業者を通じて調査の相談がありました。
愛知県と調査内容について協議し、ベンゼンと鉛の調査を実施することとなりました。
舗装コア撤去、土壌ガス採取、土壌採取を行い、土壌ガス調査（ベンゼン）、8か所8検体、分析結果は不検出でした。
土壌溶出量・含有量調査（鉛）、9か所19検体、分析結果は基準適合でした。

実施概要

対象地：約300㎡。民家及び金属加工工場を解体後の更地。工場建屋は約120㎡。
土地売却を予定しているが土地の一部が金属加工工場として利用されていたので、売却を円滑に進めるため土壌汚染調査を行うことになりました。
神奈川県在住の方からweb問合せから始まり、調査依頼となりました。遠方のため直接お会いすることはなく、電話・メールのやりとりのみで進めました。
調査内容：対象物質は土壌汚染対策法の全項目。
調査方法は土地売買でよく行われる30ｍ格子単位の調査。
土壌ガス調査1地点1検体。土壌溶出量・含有量調査　4地点1検体（混合試料）。すべて基準適合で汚染なし。