コラム

特定有害物質が使用され土壌汚染の注意が必要な業種とは?

2020.8.2

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目次

  1. 1. 各種製造業
  2. 2. 印刷業
  3. 3. 倉庫業・卸売業
  4. 4. 理容業・美容業・洗濯業
  5. 5. その他、注意が必要な業種は?


1.各種製造業

特定有害物質の中には、各種製造業で使用されているものが多くあります。

食料品製造業の場合は、使用する可能性がある特定有害物質としては、鉛、ヒ素、フッ素など。

電子部品の製造業においては、さらに幅広くて、テトラクロロエチレンやトリクロロエチレン、カドミウムに六価クロム、シアンに水銀など、非常に多くの特定有害物質が使われているのです。

この他にも、飲料やたばこ、木製品に紙・紙加工品、石油製品・石炭製品、プラスチック製品など、非常に幅広い製造業において、特定有害物質を使用しています。

2.印刷業

印刷に欠かせない塗料や溶剤には、トリクロロエチレンや鉛、六価クロムなどの特定有害物質が含まれている可能性があります。

もちろん、すべての印刷工場でこれらの物質が使われているわけではありませんが、工場跡地で土壌汚染が発覚するケースは決して少なくないのですよ。

長く操業してきた工場の場合は、現在使用している塗料や溶剤だけではなく、過去にわたって土壌汚染リスクを考えておく必要がありますね。

3.倉庫業・卸売業

一見すると特定有害物質との関連性が薄いようにも思えますが、扱う品目によってはリスクが生じます。

実際に、ベンゼンや鉛の他、ジクロロエチレンやテトラクロロエチレン、シアンなどが検出されるケースも多いんですよ。

土壌汚染調査を行う場合は、地歴調査からリスクが高いと思われる汚染物質を推定していきます。

4.理容業・美容業・洗濯業

私たちの生活にとっても身近な業種ですが、やはり注意が必要なのです。

ジクロロエチレンやトリクロロエチレン、テトラクロロエチレンなどの特定有害物質が使用されていることがあります。

特に注意が必要なのは、クリーニングなどの洗濯業です。

使用している洗剤に特定有害物質が含まれている可能性があるからなのです。

5.その他、注意が必要な業種とは?

上で挙げた以外にも、特定有害物質を扱う可能性がある業種は多岐にわたります。

・廃棄物処理業

・化学工業

・窯業

・鉄鋼業

・電気、ガス、水道業 など

このような業種で使われていた土地を手放したり、購入したりする際には、入念に土壌汚染調査をすることが、トラブル回避のための第一歩!

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