コラム

特定有害物質が使用される業種とは?土壌汚染で知っておきたい基礎知識

2020.3.24

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土地が汚染されている可能性があるかどうかを知るためにも、どんな業種で特定有害物質が使用されているのか知っておくのは重要です。土壌汚染によるトラブルを避けるためにも、基礎知識としておさえておきましょう。

特定有害物質と土壌汚染調査について

特定有害物質とは、土壌汚染対策法にて定められている26種の物質のことを指します。

これらの物質が土にしみ込んだまま放置されることによって、人々の健康を脅かす危険性が指摘されています。

特定有害物質には、

・第1種

・第2種

・第3種

という3つの区分があり、土壌汚染調査によってこれらの汚染が発覚した際には、それぞれ適切に処置することが求められています。

特定有害物質を使用する特定施設を廃止する際には、土壌汚染調査を行うことが義務づけられています。

このように、特定有害物質と土壌汚染調査・対策には密接した関わりがあります。

では具体的に、特定有害物質を扱っている業種には、どんなものがあるのでしょうか。

注意が必要な業種とは?

特定有害物質が使用され、土壌汚染について注意したい業種は以下のとおりです。

各種製造業

特定有害物質の中には、各種製造業で使用されているものが多くあります。

食料品製造業の場合、使用する可能性がある特定有害物質としては、鉛、ヒ素、フッ素など。

電子部品の製造業においては、さらに幅広く、テトラクロロエチレンやトリクロロエチレン、カドミウムに六価クロム、シアンに水銀など、非常に多くの特定有害物質が使われています。

この他にも、飲料やたばこ、木製品に紙・紙加工品、石油製品・石炭製品、プラスチック製品など、非常に幅広い製造業において、特定有害物質を使用しています。

印刷業

印刷に欠かせない塗料や溶剤には、トリクロロエチレンや鉛、六価クロムなどの特定有害物質が含まれている可能性があります。

もちろん、すべての印刷工場でこれらの物質が使われているわけではありませんが、工場跡地で土壌汚染が発覚するケースは決して少なくありません。

長く操業してきた工場の場合、現在使用している塗料や溶剤だけではなく、過去にわたって土壌汚染リスクを考えておく必要があります。

倉庫業・卸売業

一見すると特定有害物質との関連性が薄いようにも思えますが、扱う品目によってはリスクが生じます。

実際に、ベンゼンや鉛の他、ジクロロエチレンやテトラクロロエチレン、シアンなどが検出されるケースも少なくありません。

土壌汚染調査を行う場合、地歴調査からリスクが高いと思われる汚染物質を推定していきます。

理容業・美容業・洗濯業

私たちの生活にとっても身近な業種ですが、やはり注意が必要です。

ジクロロエチレンやトリクロロエチレン、テトラクロロエチレンなどの特定有害物質が使用されていることがあります。

特に注意が必要なのは、クリーニングなどの洗濯業です。

使用している洗剤に特定有害物質が含まれている可能性があります。

その他、注意が必要な業種とは?

上で挙げた以外にも、特定有害物質を扱う可能性がある業種は多岐にわたります。

・廃棄物処理業

・化学工業

・窯業

・鉄鋼業

・電気、ガス、水道業 など

これらの業種で使われていた土地を手放したり、購入したりする際には、入念に土壌汚染調査を行うことが、トラブル回避のための第一歩となります。

土壌汚染調査について疑問があれば、専門家に相談するのがおすすめ

土壌汚染は目に見えにくい問題ながら、しっかり対策をしないと大きなトラブルにつながりかねません。

少しでも気になった場合は、まず太平産業株式会社にご相談ください。

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